土地活用の疑問に答えるサイト『家族みんなで考える土地活用』を開設しました。

　■土地活用について興味のある方
　■高齢者住宅の土地活用に知りたい方
　■ちょっと不安と思われている方　…など

ぜひご覧いただけると幸いです。

http://silverwood.co.jp/family/

高齢者住宅事業で急成長する会社「賃貸住宅市場の名プレイヤー」として当社が紹介されました。
高齢者住宅についてや低価格の構造躯体としてスチールパネル工法のことを書いていただいています。

【地主と家主 2010年8月号】

賃貸住宅フェア2010in東京に出展します。
☆駄菓子プレゼント☆も予定していますので、ぜひご来場ください。

　　　2010年6月15日(火)～16日(水)
　　　10:00～17：00
　　　東京ビッグサイト　東5・6ホール
　　　入場無料

http://www.zenchin.com/chintai-fair2010intokyo/index.html

高齢者住宅フェア2010in東京に出展します。
6/3(木)15：40からは医療法人社団富家会による

　　「低コスト建築を家賃に反映！医療介護・生活支援充実の「メディカルホーム」
　　～透析、要介護者を支える医療法人の高専賃運営～

のセミナーもありますので、ぜひご来場ください。

　　　2010年6月2日(水)～3日(木)
　　　10:00～17：00
　　　東京流通センター（東京モノレール「流通センター駅」下車）
　　　入場無料

http://www.koureisha-jutaku.com/koureisha_fair.html

産業新聞に当社の行っている高専賃への取り組みおよび当社工法が掲載されました。

【産業新聞　2010年5月27日号】

　　低コスト建築を家賃に反映！医療介護・生活支援充実の「メディカルホーム」
　　～透析・要介護者を支える医療法人の高専賃運営～

　　講演：医療法人富家会　メディカルホームふじみ野施設長　大竹　裕氏

　　2010年6月3日（木）15:40～16:30
　　東京流通センター（高齢者住宅フェア内 B会場）
　　入場無料

高齢者住宅フェアin東京で当社がお手伝いしました高齢者専用賃貸住宅「メディカルホームふじみ野」について、
医療法人富家会がセミナーを行います。
医療法人の高専賃運営についてお話いただけますですので、
ご興味あります方はぜひご聴講ください。

当社でブースも出していますので、お立ち寄りいただければ幸いです。

http://www.koureisha-jutaku.com/koureisha_fair_seminar.html

≪高齢者住宅・施設　運営事業者選択のポイント≫の特集のなかで、
高齢者住宅事業の重要ポイントについてのお話をさせていただきました。

【地主と家主 2010年6月号】

福岡で開催の「賃貸住宅フェア2010in福岡」でセミナーを開催します。

　　『建設会社の受注を伸ばす高齢者住宅のポイント』
　　2010年5月25日(木)　16:00～16：50
　　 福岡国際センター（賃貸住宅フェア内）

有料老人ホームや高齢者専用賃貸住宅などの高齢者住宅の土地活用について
お話しますので、建設会社の皆様や土地活用をお考えの土地オーナー様など
お近くの方はご参加いただければ幸いです。
入場無料です。

　賃貸住宅フェア2010in福岡 HP
　http://www.zenchin.com/chintai-fair2010infukuoka/seminar/seminar_4.html

「クリニック併設型高専賃など、低価格や特化型の要介護者向け住宅提案」についてなど、当社代表のインタビューや施工事例が掲載されました。
【高齢者住宅新聞 2010年4月25日号】

国土交通省による高齢者等居住安定化推進事業の概要が明らかになりました。
高齢者の居住の安定確保の推進を図るため、一定の要件に該当する高齢者専用賃貸住宅の整備事業を対象とし、
事業主及び提案者（建築主）に住宅施設の建設工事費に係る補助金が助成されます。

詳しいご説明をご希望の方は、下記フリーダイヤルまでご連絡ください。

㈱シルバーウッドフリーダイヤル【0120－958－060】


【高齢者等居住安定化推進事業とは？】
高齢者等居住安定化推進事業とは、高齢者世帯や要介護者等の増加、障害者の地域生活への移行や待機児童の増加等に対応し、高齢者、障害者及び子育て世帯が安心して生活することができる住まい・住環境の整備により、その居住の安定確保を推進するとともに、地域の活性化等を図ることを目的としています。この観点から、先導的な高齢者等向けの住宅に関する技術・システム等の導入や生活支援サービス、介護サービス、子育て支援サービス等が効率的・効果的に提供される住まいづくりやまちづくりに関する事業の提案を公募し、予算の範囲内において、国が事業の実施に要する費用の一部を補助し支援します。